オフィスのあり方アンケート、オフィス縮小検討が増加、7割は会社・自宅以外のワークプレイスを検討

株式会社スペースマーケットが、緊急事態宣言解除後の「働き方とオフィスのあり方に関するアンケート調査」を実施。調査の結果、緊急事態宣言解除後も約6割がテレワークの継続を検討。約4割の担当者が、オフィスの契約見直し（解約・縮小・増床・賃料交渉）の検討をおこない、約7割は会社・自宅以外のワークプレイス(社外の会議室・レンタルスペース・サテライトオフィスの導入など)を検討していることがわかった。

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